メンタルヘルス不調による休職対応と産業医連携｜企業の対策と産業医の選び方【前編】
＜合同会社DB-SeeD 代表社員 神田橋宏治＞
1979年に初めてストレスによる精神障害が労災として認められてから50年弱たった現在、精神障害の労災申請は急増し年間4000件近くなっています。
これは20年前と比べても約8倍です。さらにメンタルヘルス不調により1か月以上の休業した労働者は100人当たり年間0.6人に上ります。
実際これを読まれている方の中にもメンタルヘルス不調者に悩まされている人事担当者は多いのではないでしょうか。今回は2回に分けて、メンタルヘルス不調による休職における産業医との連携についてお話しします。
メンタルヘルス対策に取り組むと、休職者はむしろ増えることもある～膿だし効果
メンタルヘルス対策に取り組むと、かえって最初の1，2年は休職者が増えることも結構経験します。
これは、もし休職しないまま働き続けていたら、ある日限界に達して辞めてしまったかもしれないメンタルヘルス不調者が、「十分な生産性を発揮しないまま働き続けている状態」から、「休職して体調を整えてまた会社の戦力として働く状態」となるケースが増えるからです。
このことから大切なこととして以下の2点があげられます。
プロフィール
神田橋宏治
合同会社DB-SeeD（https://db-seed.com/）代表社員
労働衛生コンサルタント、日本医師会認定産業医、建築物環境衛生管理技術者
1999年東京大学医学部医学科卒業。東京大学医学部附属病院助教などを経て、2011年4月から医療法人社団仁泉会としま昭和病院内科医として勤務。2015年に産業医事業を中心業務とする合同会社DB-SeeDを設立。2018年11月～現在 日本産業衛生学会代議員
