人事評価制度は「社員にとって公平で納得感のあることが大切だ」と言われる。しかしながら、制度構築に多大な時間とコストをかけているにもかかわらず、多くの企業で理想とする制度が導入できていないのが現状だ。
そこで今回は、どうすれば『公平性』『納得性』の高い人事評価制度を導入できるのかについて、考察してみよう。
低評価の社員は制度に『公平性』『納得性』を覚えない
人事評価制度とは一定期間の社員のパフォーマンスを多面的に評価し、評価結果を処遇などに反映させる仕組みである。人事担当部門としては社員から不平・不満が出ないよう、『公平性』『納得性』の高い制度構築に頭を悩ませるものだ。そのため、社員を客観的に評価できる評価項目を策定するなど、評価基準に『公平性』などを求めようとする取り組みが一般的である。
もちろん、社員を公平に評価できる基準を構築することは重要だ。しかしながら、公平な評価基準さえ制度化できれば、納得感のある人事評価制度が導入できたと言えるわけではない。どんなに主観を交えず公平に評価できる制度を導入したとしても、低い評価を受けた社員が評価結果に『公平性』『納得性』を感じることは稀だからだ。
それでは、社員が人事評価制度に『公平性』『納得性』を覚えるようにするには、どうすればよいのだろうか。答えのひとつは制度の運用にある。
『公平性』『納得性』を醸成する運用上の３つのポイント
例えば、構築した人事評価制度を実際に運用するに当たり、次のような３つの運用ルールを設けたとする。このような場合には、社員は当該制度に対して「公平で納得感のある制度」との感情を抱きやすい傾向にあるようだ。
プロフィール
コンサルティングハウス プライオ 代表 大須賀 信敬
（組織人事コンサルタント／中小企業診断士・特定社会保険労務士）
コンサルティングハウス プライオ（http://ch-plyo.net）代表
中小企業の経営支援団体にて各種マネジメント業務に従事した後、組織運営及び人的資源管理のコンサルティングを行う中小企業診断士・社会保険労務士事務所「コンサルティングハウス プライオ」を設立。『気持ちよく働ける活性化された組織づくり』（Create the Activated Organization）に貢献することを事業理念とし、組織人事コンサルタントとして大手企業から小規模企業までさまざまな企業・組織の「ヒトにかかわる経営課題解決」に取り組んでいる。一般社団法人東京都中小企業診断士協会及び千葉県社会保険労務士会会員。
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