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ガイダンスセミナー「中小企業が出来る『中長期人材育成計画』作成のポイント」を公開中！
3月15日に開催いたしました人財育成ゼミのガイダンス【中小企業が出来る「中長期人材育成計画」作成のポイント】の動画がご覧いただけます。
「人財育成ゼミ」の講師である望月禎彦先生の実際に中小企業で行われている事例を参考に、企業経営に活かせる「社内大学」がどんな内容なのか、「人財育成ゼミ」に興味を持ちの方は、お気軽にご覧ください。
学生から社会人への意識を転換し、自社への帰属意識を育む新入社員教育。
社会人として最低限必要なビジネスマナーや知識などを身に付けることは、これから担当する業務に円滑に滞りなく取り組めるというメリットがあります。
逆に、これらを身に付けずに業務にあたってしまうと、取引先や顧客とのトラブル、ハラスメントといった職場のトラブルなどに発展する可能性があるだけでなく、コンプライアンス違反など社員の行動一つが企業経営に深刻かつ甚大な影響を及ぼす可能性もあります。
そこで、本ページでは、かいけつ！人事労務オススメの新入社員向け教育コンテンツをご紹介いたします。
Z世代の新入社員の特徴とは
新入社員教育を計画するにあたって、まず押さえておきたいのが、入社してくる新入社員の傾向です。
Z世代と呼ばれる、現在10代～20代半ばの若者たちは、これまでの世代とは異なる特徴が多いと言われています。
生まれた時からインターネットが存在しており、パソコンやスマートフォンなどのデジタルメディア、サービスに親しんできたデジタル・ネイティブであり、“タイパ（タイムパフォーマンス）”といって時間対効果も重視する世代です。また、SDGs（持続可能な開発目標）など社会課題への関心も高いと言われています。
コロナ後の研修の手段・方法が変わった！
もう一つ押さえておきたいのが、研修のオンライン化。コロナ禍の約3年間に社会全体で急速にデジタル化が進み、テレワークやZoomなどを使ったWEB会議が普及しました。アフターコロナとなった今では、「オンライン研修」がとても身近な存在になっています。
会場を借りて行う「集合研修」と比べると「オンライン研修」は、場所や時間の制約なく気軽に実施できるという点のほか、会場の使用料や受講者・講師の交通費などが不要となり、また準備や運営の労力が減るため、人件費の抑制が見込めるのも大きなメリットになります。
また、教育・研修DVDや小冊子などのコンテンツを使用して行う「社内研修」もあります。このように、「オンライン研修」や「社内研修」をうまく活用できるようになると、コストが抑えられる分、必要な研修を多岐にわたって実施することができます。
これらの傾向を踏まえて新入社員に必須の研修は？
基本的なビジネスマナーは当然のことながら、スマホやSNS、デジタルをネイティブのように使いこなせるZ世代には、その特性を上手に活かした上で、「SNSで不適切投稿をしない」「情報漏えいをしない」など情報に対する取扱いをしっかり教育する必要があるでしょう。
また、Z世代は社会課題への関心が高いことから、人材を企業の資本として捉え、その価値を最大限に引き出し、企業価値向上へとつなげる「人的資本経営」の考え方にもマッチします。
2020年からの約3年間にわたるコロナ禍でオンラインでのコミュニケーションが当たり前となった一方で、うなずき、表情、目線、声の大きさやトーン、仕草といった“非言語コミュニケーション”に自信のない方も多く、人間関係やコミュニケーションに不安を抱いている新入社員も少なくありません。上司や先輩、新入社員双方への働きかけとして必要となるのが、ハラスメント研修です。
このように新入社員教育に盛り込んでおくべきプログラムはさまざま考えられます。
本ページでは、これらの教育に役立つコンテンツを一覧で紹介いたします。すべて、外部講師を招かず自社で教育研修を行えるコンテンツとなっており、集合研修時にそのまま上映できるもの、eラーニングとしても活用できるもの、自己啓発用の資料に配布できるもの等あります。社内講師をたてなくても実施可能ですので、一から計画を立てる企業さまはもちろん、すでに年間の新人育成計画がかたまっている場合でもそれにプラスしてご活用いただけます。
社会人として最初の一歩をスムーズに踏み出し成長を促進するサポートとして、またフォローアップ教材としてもぜひかいけつ！人事労務の新入社員向け教育コンテンツをご活用ください。
１．【教育用冊子＋オプション動画】『社会人としての価値を高めるビジネスマナーBOOK』
「学生」から「社会人」へと大きく立場を変えている新入社員。社会人として最低限知っておくべき基本的なマナーや知識を身に付けてもらうためにも、「ビジネスマナー」の研修は必須です。
なぜ、ビジネスマナーを身に付ける必要があるのか？ 目的や本質を踏まえた上で、社会人としての土台をつくる正しい基本マナーが「小冊子」から学べます。
オプションで小冊子の内容に沿ったビジネスマナー研修のWEB配信動画（約60分）もあり。小冊子の配布に加えて、そのまま研修での上映やeラーニングとして配信でご活用いただくとより効果的です。
２．【研修DVD】新入社員・若手社員のためのコンプライアンス研修
従業員によるSNSの不適切な投稿による炎上、個人情報の漏えい、社内備品の不正転売など、コンプライアンス違反が起こると企業経営に深刻なダメージを及ぼします。
新入社員に基本的な知識を学ばせないまま業務に従事させてしまうと、知らない間に違反行為をしてしまう可能性もあるため、コンプライアンス研修は必須といえます。
本DVDは、対象者が少人数で集合研修ができない企業さまや、研修実施後の定期的な振り返り教材としておすすめです。
３．【オンライン検定】人的資本経営検定BASIC
人材を企業の資本として捉え、その価値を最大限に引き出し、企業価値向上へとつなげる「人的資本経営」。近年注目されている経営手法となり、取り組む企業も増加中。大企業、中小企業関係なく企業経営の重要事項の1つです。
新入社員の段階からビジネスの時流である「人的資本経営」に関する基本的な知識を学ぶことで、情報感度の高い人材の育成が可能です。オンライン上で講座・試験・認定証まで得られる研修色の強い検定となっています。
４．【オンライン検定】P/L・B/S アナリスト検定®（3級・2級・1級）
経営者が社員に最低限身に付けてほしい素養に挙げられるのが、「IT、会計、英語」と言われています。
“企業の決算書を読め、分析できる”スキルは新入社員にも必須！ 苦手意識がある方でも３級から着実にレベルアップしながら会計・財務の知識を身に付けられます。
申込みから認定証発行まで、すべてオンラインで完結。いつでもどこでもご自身の好きなタイミングで受験できます。
５．【社内研修＋規程・書式】「個人情報保護法・マイナンバー法への実務対応解説+社員研修」DVD・資料セット
2022年4月から「改正個人情報保護法」が施行され、個人情報に対する企業の責任が大きくなっています。個人情報だけでなくマイナンバーの取扱いにも厳重に注意しなければなりません。
情報漏えいは一回でも発生すると、取引先・顧客からの信用低下を招き、損害賠償請求や慰謝料・補償金の支払いなど企業経営に甚大なダメージを及ぼします。
情報に対する意識を高めていくためにも、新入社員への研修は必須です。本商品は、解説DVD＋確認テスト＋対応チェックリスト＋規程の資料セットとなっています。
６．【研修DVD】ハラスメント防止のための職員研修
2022年4月から、すべての事業主を対象に「パワハラ防止措置」が義務化されました。
新入社員は企業内における立場が弱いことから、上司などからハラスメント被害を受けやすい立場でもあると言えます。
一方で、上司からの適正な指導であるにもかかわらず、それを新入社員がハラスメントと捉えてしまうケースもあるでしょう。ハラスメントに関する社内トラブルを予防するためにも、双方が正しい知識を身に付けることが重要です。
７．【教育・啓発用冊子】『ストップ！ 職場のハラスメント』
近年、労働局に寄せられる職場でのハラスメントの相談件数が増加傾向にあります。またハラスメント行為による健康障害や自殺も労災として認定されるなど、労働問題・社会問題として認識されるようになりました。社内ハラスメントの発生を防止するためには、日頃からハラスメントに関する正しい認識を促すことが効果的です。
本小冊子には、セクシャル・ハラスメント、パワー・ハラスメント、モラルハラスメント、マタニティーハラスメントの定義から、タイプ別の実例、過去の裁判例、ハラスメントのない職場作りのヒントなど、イラストを使ってわかりやすく掲載しています。ハラスメント防止研修の教材や啓発にピッタリの冊子です。
新人育成のヒントがたくさん！ かいけつの連載コラム
【連載】ビジネスマナーワンポイントアドバイス
ビジネスマナーとはビジネスパーソンの土台として習得しておくべきものですが、一度研修を受けたからといってすぐに身に付くわけではなく、日々実践あるのみ！
基本研修にプラスして押さえておきたいマナーを専門家がワンポイントアドバイスしています。
＜全８回＞組織リーダーの若手社員育成術
若手社員に対する教育項目の中でも、特に重要なマインド教育。組織の一員として働くための基本姿勢や考え方を身に付けることは仕事をしていく上での軸となるものです。
そこで、新入社員・若手社員の育成をするうえで、重要な役割を担っている組織リーダーがどのように指導を行っていったらよいかを全8回にわたって解説します。
専門家の知恵よりピックアップ！参考コラム
若手教育の一環に社会保険教育を！
『これだけは知っておきたい社会保険の基礎知識』
社労士が執筆・監修。給与明細からひも解く社会保険の基礎知識
各給付のポイントもふれています
- 前半は、社会保険のしくみから加入対象者、保険料の決定方法までを丁寧に解説。納得感ある展開！
- 後半は、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険の各給付の中から主要なものをピックアップし、各１ページで 簡潔に紹介しています。
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